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FXの基礎知識を身につけるための耳より情報&質問集

指標発表時には、どのようなスタンスをとっていらっしゃいますか?


【質問】

FX初心者ですが、皆さんは米国雇用統計前、どのようなスタンスをとっていらっしゃいますか?

雇用統計時は値動きが凄いと聞いたことがあり、前回の発表直後、円安方向に動いたので、すかさず買ボタンをクリックしたのですが、資産が半分になっていました!!どういう事かわからなかったので、慌ててチャートを確認したら、下ヒゲが逆方向に50銭近く伸びていました。一瞬で、ロスカットになってしまったという事ですよね。

こういう事は指標発表の時はよく起こる事ですか?

高レバレッジで取引するリスクも重々承知しているので、指標発表時にはどうされているのかそれを踏まえて教えて下さい。

為替相場は様々な要因で変動します。

その要因の一つに経済指標があります。FX取引の対象は、言うまでもなく外国通貨なので、当然、海外の経済指標に注意を払う必要があります。

経済指標以外でも、FOMC(米連邦公開市場委員会)や日銀金融政策決定会合、ECB(欧州中央銀行)理事会といった金融政策決定会議の結果なども為替相場に影響を及ぼします。例えば、金融緩和が決定されると、その国の通貨が売られやすく、金融引き締めが決定されると、その国の通貨は買われやすくなります。

経済指標や各国中央銀行の政策決定会議の結果などは、取引しているFX取引業者の投資情報や新聞社のニュースサイトなどでも確認できます。

経済情勢の判断のため、各国とも各種経済指標を発表していますが、特に、外国為替相場に大きく影響するのは米国の経済指標です。この理由として、貿易や各国の外貨準備などの通貨として、米ドルが最も多く使用されているという現状が挙げられます。このため、米ドルを「基軸通貨」などと言うこともあります。

米国で発表される経済指標のなかでは、労働省労働統計局が毎月第一金曜日に発表している米国雇用統計、なかでも、「失業率」と「非農業部門雇用者数」が注目されます。基軸通貨国の米国で、実体経済を示す経済指標の中では最も早く発表される指標であることが注目される理由の一つでしょう。

消費大国でもある米国において、雇用情勢の悪化は、景気後退につながり、逆に、米国の雇用が改善すれば、景気回復につながります。米国の景気後退は米ドル相場の下落、景気回復は米ドル相場の上昇の材料となる訳です。

もちろん、この他にも注意すべき重要な経済指標があります。米国の重要指標の一部を以下の表にまとめました。

(各種資料より筆者作成)
指標の内容
GDP(国内総生産) 一定期間内に国内で生産された財・サービスの付加価値の合計。名目と実質があり、通常、物価変動を除いた実質GDPに注目。米国では、四半期ごとに集計され、翌月に速報値、翌々月に改定値、翌々々月に確報値として発表。
雇用統計 上述の「非農業部門雇用者数」「失業率」のほか「製造業就業者数」「平均時給」など10項目以上ある。金融・財政政策における重要な参考数値として使用される。
貿易収支 輸出金額と輸入金額の差額、毎月20日前後に前月分発表。輸出金額(受取額)が輸入金額(支払額)を上回ると貿易黒字、逆のときは貿易赤字となり、黒字はドル高、赤字はドル安の要因となる。
消費者物価指数 消費者が購入する商品・サービスの価格指数で、物価の変動を見る重要指標の一つ。米国では、変動の大きい食品・エネルギーを除外した「消費者物価指数(コア指数)」が重要視される。
ISM製造業景況指数 景気の先行指標で製造業の景況感を判断する重要指標。製造業300社以上の購買担当役員に対するアンケート調査結果を基に作成。50以上が景気拡大、50未満は景気後退を表す。数ある重要な経済指標の中でも毎月、最初に発表される指標であることから注目度も高い。
消費者信頼感指数 一般消費者に対するアンケート調査を基に、消費者の景況感を数値化した指標。米国では民間の経済研究所であるコンファランスボード発表の指標が有名。
住宅着工件数 住宅関連指標の一つ。家財用品や家電製品の購入など消費動向への波及効果も大きいことから、景気変動や個人消費動向を予測する上で重要視される。

なお、今回は掲載していませんが、ユーロや豪ドルといった米国以外の通貨を購入している投資家は、その通貨が流通している国の経済指標などについても確認しておく必要があります。また、米国指標ほど注目度は高くないものの、当然、為替相場への影響は考えられるので、日本の経済指標についても確認するべきでしょう。

さて、経済情勢を判断する場合、経済指標は、前回の結果と発表時の結果を比較します。一方、FX取引を行う場合、市場関係者(大手金融機関やシンクタンクなど)などによる事前予想と公表結果との比較に基づいて判断するのが一般的です。

ちなみに事前予想は、大手金融機関やシンクタンクのホームページなどでも確認が可能です。また、この事前予想は、関連する他の指標の最新結果が発表されるごとにその公表結果を考慮して修正されることが多いので、常に最新情報の確認が必要です。

通常、実際の経済指標の発表数値が、予想値に比べて著しく良い結果であれば、その国の通貨は買われ、一方、著しく悪い結果であれば、その国の通貨は売られます。

例えば、米国の雇用統計が事前の悪化予想に反して改善していた場合や、改善予想よりもさらに良い数値が発表された場合には、米ドルが買われ、円安となる可能性が極めて高くなります。

ただ、円ドル相場のチャートを確認すると、米国の雇用統計発表直後、数値に反応して急激に円安(または円高)方向に動いた後、極めて短時間で元の水準に戻る、といった動きも見掛けます。このように、経済指標による為替相場の変動は一時的な現象で終息することもあります。

為替相場が経済指標の発表時にどのように反応し、変動するのかについては、実際に取引を何度も繰り返すことで、理解が深まり、直感も働くようになってくると思います。是非、経験を積むことで、自身の相場観を養ってほしいと思います。

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