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今週の為替展望!

さて、3連休も終わり、明日からの為替が楽しみ(")ですね。今週の為替展望、海外の専門家はどう見ているのでしょうか"さっそくチェックしていきましょう!



それでは、2月13日の「日本円/米ドル」の状況から確認していきます。


83.41〜83.51 トレンド状況:やや弱気


しばらく更新できず申し訳ありませんでした!今回からは、週末と水曜日の週2回更新で、皆さんに海外専門家のコメントをお届したいと思います。


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■為替分析家「ジョン・キックライター氏」のコメント■

日本の債務縮小が注目されている。日本は、先進国の中では最も債務を抱える国であり、債務縮小に向けた取り組みが最優先されるべきである。

格付け大手のムーディーズは、「債務縮小が実現できるような対策が必要だ。さもなければ、ソブリン格下げになる可能性もある」と述べている。

日本の債券が格下げされるとなると、当然、円を売る動きが活発になる。対米ドルはもちろん、対主要通貨で円が弱くなる動きは避けられないだろう。したがって、格付け会社の今後の日本の見方をチェックした方が良い。



■為替分析家「マイケル・ライト氏」のコメント■

円関連のイベントで言えば、明日(14日)のGDPはぜひチェックしておきたい。8:50に「2010年10月—12月」のGDPが発表されるのだが、数少ない大きな独自要因であるため、ここでのインパクトも視野に入れておこう。

なお、市場の予想では大きく落ち込むと言われており、「落ち込む」と市場が心理的な準備をしていることから、予想範囲内での悪化になれば、影響はそれほど大きくないとも考えられる。

しかし、予想に反して悪化スピードが加速する、あるいは、予想に反して良い結果になる、これらのケースの方が為替への影響は大きいとも言えるだろう。



■為替分析家「ジェイミー・サトル氏」のコメント■

相変わらず、ユーロが弱い状態で推移している。対円では、一時的に114円台にまで円安が進行したが、やはりこれも一時的な変動で終わる結果となった。

2011年、今後のユーロ円を一言で表現するなら、「ユーロ安に変化はない」ということになるだろう。まず、ECBによる低金利が持続することが1つの要因だ。利上げによるユーロ高の期待は捨てた方が良い。

また、EU圏内での経済格差もユーロを下げる要因として働くだろう。もちろん、EU各国が推し進めている緊縮財政も、景気の下振れを予感させる要因として考えられる。

これらのことから、2011年のユーロには対円と対米ドルで上げる要素が見つからないのが現状。つまり、ユーロの上げ要因が現れたとしても、「一時的な上げ」と認識して臨むべきと言えるだろう。


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いかがでしょうか"色々なコメントが発表されているのですが、ポイントを以下にまとめるとこうなります。


<ポイント1>
ムーディーズの格付け動向は要チェック


<ポイント2>
明日(14日8:50)のGDP(日本)も要チェック


<ポイント3>
ユーロ安の水準は当分続くと考えられる


このようになります。それでは、アメリカ国内で公表されている、今週の主要通貨の分析を紹介していきます。

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□■日本円■□

今週は経済的に重要なイベントが多い1週間となる。まず明日(14日8:50)には「2010年10月—12月GDP」が発表される。前期比では「+1.1%⇒−0.5%」と予想されており、数字を見ても分かるように、悪化する公算だ。しかし、投資家心理の中ではすでに悪化することが織り込まれているため、予想範囲内での悪化においては、為替への影響は少ない。

また、明日から15日にかけて、「日銀金融政策決定会合」も開催される。当然、ここでは白川総裁などの重要人物のコメントをチェックしておこう。

独自要因が少ない日本だが、今週はGDPや金融政策決定会合など、世界が大きく注目するイベントが多くある。さらに15日には、中国で消費者物価指数が発表されることにも注目しておこう。予想以上に数字が上昇すれば、金融引き締めの強化の懸念が拡大するため、中国市場から資金が流出する可能性があるためだ。

もう1つ、15日には政策金利の発表があるが、金利自体に変化はないと考えられる。しかし、要人のコメントによっては為替への影響も考えられるため、発言内容はしっかりと見ておきたい。



□■米ドル■□

経済が順調に回復しているように見えるアメリカだが、ドル円での動きが非常に鈍い状態になっている。アメリカ国内の「ドル安派」が大きく影響していると言えるが、ポイントは15日だ。重要指標が3つ発表される。

■2月ニューヨーク連銀製造業景気指数「11.92⇒15.00」
■1月小売売上高前月比「+0.6%⇒+0.6%」
■1月小売売上高<除自動車>前月比「+0.5%⇒+0.6%」

カッコ内の数字の左側が前回発表値であり、右側が今回の予想値である。NY連銀の景気指数は改善する見込みであり、これにより、多少のドルの買い戻しが発生する可能性があるだろう。しかし、重要指標ながらも、それも中期的に影響を持続させる力を持っているとは考えにくい。あくまでも、「一時的な影響」を念頭に置いた取引にしておこう。



□■ユーロ■□

市場は、EU各国の債務問題に目が向いている。EU圏内での格差が拡大しており、こちらも大きな懸念材料なのだが、注目されている国、ポルトガルやスペインなど、これらの国々の債務問題がさらに認知されると、間違いなくユーロの下げ圧力となる。

また、それらの国に対するドイツの動向も大きなポイントだろう。ドイツは、債務問題に苦しむ国にとってはスーパースターのような存在であり、ドイツが救済に積極的な姿勢をとれば、一時的なユーロ上げの要因となり得る。

改めて言うが、現在の世界市場は「債務問題」に注目している。エジプトのデモがひと段落した今、再度注目を集める債務問題に深刻な部分が見えた場合は、対主要通貨でのユーロの下げ幅は大きくなるだろう。


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いかがでしょうか"上記の3大通貨分析をまとめると、以下のようになります。


<ポイント1>
今週の日本には経済イベントが多くある


<ポイント2>
15日の米指標は要チェック


<ポイント3>
EU圏の債務問題に目を向けておこう



いかがでしょうか"今週は世界の市場も日本のイベントを注視しそうです。GDPの発表、日銀金融政策決定会合、さらには政策金利発表など、要人発言が大きなポイントになると思いますので、ぜひ見逃さないようにしておきましょう。


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